Q & A

組織について

Q1-001. ここは何のウェブ・サイトですか？

A1-001. Auto-IDラボ・ジャパンのウェブ・サイトです。Auto-IDラボは、世界6 個所の大学に展開しているAuto-IDの研究拠点です。そのうち、日本の研究拠点であるAuto-IDラボ・ジャパンは、慶應義塾大学に設置されています。

Q1-002. Auto-IDラボ・ジャパンは、慶應義塾大学とどのような関係があるのでしょうか？

A1-002. 慶應義塾大学では、SFC研究所という研究組織があり、その研究所内に Auto-IDラボラトリというラボを設置しています。SFC研究所 Auto-IDラボラトリは、Auto-IDラボ・ジャパンの母体のひとつです。

Q1-003. SFC研究所Auto-IDラボラトリにはどのような人がどのくらい所属していますか？

A1-003. SFC研究所内に設置されるラボには、慶應義塾の教員、学生、研究員が所属し研究を行っています。教員リストはSFC研究所Auto-IDラボラトリのページをご覧ください。

SFC研究所Auto-IDラボラトリへのリンク

Q1-004. Auto-IDラボ・ジャパンにはどのような人々が所属していますか？

A1-004. Auto-IDラボ・ジャパンでは、大学関係者のみならずEPCglobalスポンサから人的協力を得て活動しています。また、関係する有識者からの顧問会議も組織されています。

Q1-005. Auto-IDラボ・ジャパンには研究室や事務所がありますか？

A1-005. 物理的な活動場所として、慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス(SFC)内に活動拠点があります。具体的な活動場所はキャンパスマップをご覧ください。

　　慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスマップへのリンク
　　ラボ（研究開発）：Δ(デルタ)棟 N208
　　事務局　　　　　：Δ(デルタ)棟 N109

Q1-006. Auto-IDラボ・ジャパンはいつ設立されましたか？その歴史は？

A1-006. Auto-IDラボの前身であるAuto-IDセンタは、MIT(マサチューセッツ工科大学)を中心に1999年に設立された産学連携組織です。『ネットワーク型のRFID システム』のアーキテクチャを提唱し、その研究開発および標準化をおこなう組織として、複数の大学に研究拠点を持ち2003年まで活動しました。2003年、本格的な標準化を目指しAuto-IDセンタは、EPCglobalとAuto-ID Labsという組織に改組しました。Auto-ID Labsは、各地の大学に設置され、日本ではAuto-IDセンタ・ジャパンが、Auto-IDラボ・ジャパンとして引き続き活動を行うことになりました。

Q1-007. EPCglobalとはなんですか？

A1-007. EPCglobalは、EAN.internationalと米UCC(Uniform Code Council)によって設立された非営利法人です。Auto-IDセンタの研究成果引継ぎ、産業への導入、EPC番号空間の割り当て業務、広域インフラの運用技術標準の策定、といったEPC Networkの運用および標準化フレームワークを提供します。

Q1-008. Auto-IDラボ・ジャパンに連絡を取りたいです。どこへ連絡したらよいですか？

A1-008. 以下へご連絡ください。

Auto-IDラボ・ジャパン事務局
　　慶應義塾大学 SFC研究所 デルタN109
　　〒252-8520 神奈川県藤沢市遠藤5322
　　Tel：0466-49-3618　Fax：0466-49-3622
　　E-mail：info@autoid.sfc.keio.ac.jp

研究について

Q2-001. Auto-IDラボ・ジャパンの研究領域は何でしょうか？

A2-001. Auto-IDラボでは、RFIDを用いたモノの自動認識技術やモノに関連する情報システムのアーキテクチャであるEPC Networkを研究しています。特に、 Auto-IDラボ・ジャパンでは、それらをインターネット上のインフラストラクチャとして構築するためのアーキテクチャおよびプロトコルの研究開発を重点領域としています。

Q2-002. EPC Networkとは何ですか？それはなぜ必要なのでしょうか？

A2-002. RFIDを用いたモノの自動認識技術やモノに関連する情報システムを広く利用するためには場合、様々な部分の標準化が必要となります。特に、ハードウェアやインフラストラクチャに付随する技術と、アプリケーションソフトやサービス提供に関係する技術を切り分け、その間に共通仕様のレイヤを用意することは非常に有用です。このレイヤをEPC Networkとして整備しようとしています。 EPC Networkに準拠することで、ハードウェアをはじめとするRFIDのインフラストラクチャを自由に構築でき、EPC Network上に自由にサービスを構築することができます。